ホセチル農薬の効果と使い方 べと病疫病防除の基幹剤

ホセチル農薬とは

ホセチル散布後に亜リン酸が検出されると肥料由来と区別できず基準違反の判断が困難になります。

ホセチル農薬の基本特性と有効成分

ホセチル農薬は有機リン系の殺菌剤として、農業現場で長年にわたり使用されてきた信頼性の高い薬剤です。有効成分であるホセチルアルミニウムは白色の固体で、水和剤として製品化されています。代表的な商品名としては「アリエッティ水和剤」や「シグネチャーWDG」などがあり、農林水産省に農薬登録されている正規の農薬です。

この農薬の最大の特徴は、べと病菌、疫病菌、アルタナリア属菌など、特定の病原菌に対して高い防除効果を発揮することです。毒性は普通物に分類されており、適切に使用すれば安全性も確保されています。有効年限は3年となっており、適切な保管条件下では長期間使用可能です。

作用機構分類では、FRACコードP07（P7）に分類されています。これは他の殺菌剤とは異なる独自の作用メカニズムを持つことを意味しており、薬剤ローテーションの観点からも重要な位置づけとなっています。

FRAC分類が異なる薬剤を組み合わせることで、耐性菌の発生リスクを大幅に低減できます。ホセチルは特異な作用性を持つため、他の殺菌剤と組み合わせた防除体系の基幹剤として活用できるのです。

アリエッティ水和剤の製品情報と適用作物一覧

ホセチル農薬が効果を示す病害と作物

ホセチル農薬は幅広い作物と病害に登録があり、野菜から果樹まで多様な栽培品目で使用できます。野菜類では、きゅうりやかぼちゃのべと病、ねぎやわけぎの疫病、ほうれんそうの白斑病、にんじんの黒葉枯病などが主な適用病害です。ほうれんそうやわけぎに登録されている殺菌剤は数が限られているため、この点で特に価値が高い薬剤と言えます。

果樹類においても重要な役割を果たしています。りんごでは斑点落葉病、すす点病、すす斑病、褐斑病に効果があり、なしには疫病、黒斑病、輪紋病に対応します。ぶどうのべと病、かんきつの褐色腐敗病や苗疫病、キウイフルーツの果実軟腐病などにも登録があります。

特筆すべきは、収穫前日まで使用できる作物が多いことです。きゅうり、かぼちゃ、ほうれんそう、りんごなどでは収穫前日まで散布可能で、収穫間際まで病害防除ができる利点があります。一方で、ぶどうは収穫30日前まで、なしは収穫14日前までと、作物によって使用時期の制限が異なるため注意が必要です。

適用病害は主に藻菌類（卵菌類）に属する病原菌が中心で、べと病菌や疫病菌に対して特に高い効果を発揮します。これらの病害は湿度が高い時期に多発しやすく、梅雨時期や秋雨シーズンの防除に欠かせない薬剤となっています。

ホセチル農薬の浸透移行性と上下移行の仕組み

ホセチル農薬の最大の特徴は、優れた浸透移行性にあります。葉面に散布された有効成分は、植物の表面から速やかに組織内へ浸透し、植物体内の樹液の流れに乗って移動します。この移行は上方向だけでなく下方向にも起こる点が、他の多くの浸透移行性農薬と異なる重要なポイントです。

通常、多くの浸透移行性農薬は根から吸収されて上方向のみに移行するか、葉から吸収されても局所的な移動にとどまります。しかしホセチルは茎葉散布後に植物の維管束を通じて上下双方向に移動するため、散布部位だけでなく、新しく展開する新梢や下部の葉にも有効成分が届きます。

この特性により、散布後に伸長した新梢での発病も抑制できます。たとえば生育旺盛期に散布すれば、その後に展開する葉にも予防効果が及ぶため、散布間隔を適切に保つことで持続的な防除効果が得られるのです。作物が活発に成長している時期ほど樹液の流れが盛んなため、浸透移行性がより効果的に働きます。

浸透移行性に優れることで、散布ムラによる防除効果の低下も軽減されます。完全に薬液がかからなかった部分でも、近接部位から有効成分が移行することで一定の防除効果が期待できます。ただし、これは散布を粗雑にしてよいという意味ではなく、丁寧な散布が基本であることに変わりはありません。

ホセチル農薬の植物免疫誘導効果と抵抗性増強

ホセチルが他の多くの殺菌剤と大きく異なるのは、病原菌に対する直接的な殺菌作用だけでなく、植物自体が持つ自己防衛機能を高める間接的な作用も併せ持つことです。この作用は「抵抗性誘導」や「免疫誘導」と呼ばれ、植物本来の病原菌に対する防御反応を活性化します。

植物は病原菌の侵入を感知すると、様々な防御物質を合成して感染を阻止しようとします。ホセチルはこのプロセスを促進し、病原菌の胞子発芽を抑制したり、菌糸の伸長を妨げたりする物質の生成を高めます。結果として、病原菌が植物に侵入しようとしても、植物側の防御反応が強化されているため感染が成立しにくくなるのです。

この二重の作用機構により、予防効果が特に優れています。病原菌が感染する前に散布しておくことで、直接殺菌と植物の防御力強化の両面から病害の発生を抑制できます。発病初期であれば一定の治療効果も期待できますが、基本的には予防散布を主体とした使い方が推奨されます。

抵抗性誘導作用は、植物が活発に生理活動を行っている時期ほど強く現れます。そのため、生育が盛んな時期に使用すると特に高い効果を発揮するという特性につながっています。休眠期や生育が停滞している時期では、この効果が十分に発揮されない可能性があります。

環境省によるホセチルアルミニウムの作用機構評価資料（PDF）

ホセチル農薬の耐性菌リスクと薬剤ローテーション

ホセチルの大きな利点の一つは、耐性菌出現の可能性がほとんどないことです。これは他の多くの殺菌剤と比較して際立った特徴であり、長期間にわたって安定した防除効果を維持できる理由となっています。

多くの殺菌剤、特にQoI剤（ストロビルリン系）やSDHI剤などの単一作用点を持つ薬剤では、連用により耐性菌が発生するリスクがあります。実際、欧米のぶどう産地ではべと病菌のQoI剤耐性菌が広がり、使用できなくなった地域もあります。ホセチルはこうした耐性菌問題のリスクが極めて低いため、防除体系の基幹剤として繰り返し使用できます。

ただし、耐性菌が出にくいからといって、ホセチルだけを連続使用するのは推奨されません。IPM（総合的病害虫管理）の観点から、作用機構の異なる薬剤をローテーションで使用することが重要です。ホセチルのFRACコードP07と異なる分類の薬剤、例えばCAA剤や銅剤、マンゼブ剤などと組み合わせることで、より強固な防除体系を構築できます。

薬剤ローテーションを組む際は、各薬剤のFRACコードを確認し、連続して同じ分類の薬剤を使用しないようにします。たとえばべと病防除では、ホセチル散布の前後にCAA剤やQoI剤を配置するといった工夫が効果的です。この方法により、万が一他の薬剤で耐性菌が出現した場合でも、ホセチルで対応できる選択肢を残せます。

防除暦を作成する際は、地域の病害発生状況や他の生産者の薬剤使用状況も考慮に入れると良いでしょう。地域全体で耐性菌対策を意識した薬剤選択を行うことが、持続可能な農業につながります。

ホセチル農薬の効果的な使用時期と散布タイミング

ホセチルの効果を最大限に引き出すには、使用時期の選定が極めて重要です。基本は予防散布であり、病害の発生前から初発時に散布することで高い効果が得られます。病害が蔓延してからの散布では、十分な効果が期待できないため、発生予察情報や過去の発病状況を参考に、発生が予想される時期の前に散布を開始します。

特に効果が高いのは、作物の生育が盛んな時期です。新梢が伸長している時期、葉の展開が活発な時期など、植物の代謝活動が旺盛な時期に散布すると、浸透移行性と抵抗性誘導効果の両方が最大限に発揮されます。逆に、生育が停滞している時期や休眠期では、期待した効果が得られない可能性があります。

天候との関係も重要な考慮点です。べと病や疫病は高湿度条件で発生しやすいため、梅雨入り前や秋雨シーズンの前に予防散布を行うのが効果的です。天気予報で降雨が続くと予想される場合、降雨前に散布しておくことで感染を防げます。ただし、散布直後の降雨は薬剤が流亡するため避けるべきです。

散布間隔は、病害の発生リスクの高さと作物の登録使用回数を考慮して決定します。一般的には7日から14日間隔での散布が推奨されますが、高温多湿で病害発生リスクが高い時期は間隔を短く、発生リスクが低い時期は長めに設定します。作物ごとの総使用回数制限を守りながら、効率的な防除計画を立てることが重要です。

ホセチル農薬の希釈方法と散布液の調製手順

ホセチル水和剤を使用する際の希釈倍率は、作物と病害によって異なります。例えば、きゅうりやかぼちゃのべと病では400〜800倍、ねぎの疫病では800倍、ほうれんそうのべと病では1500倍といった具合です。適用表を必ず確認し、対象作物と病害に合った希釈倍率を厳守する必要があります。

散布液の調製手順も重要です。まず散布タンクに必要量の約半分の水を入れ、次に計量したホセチル水和剤を加えます。容器をよく振ってから開封し、粉末を水に投入したら、よく攪拌して均一に溶かします。その後、残りの水を加えて所定の量に調製し、再度よく攪拌します。

展着剤の加用は効果を高める上で有効です。ホセチル水和剤の製品ラベルにも「展着剤を加用すると効果的」と記載されています。展着剤は薬液の葉面への付着性や展着性を向上させ、降雨による流亡を軽減します。添加する際は、まず水と農薬を混合してから、最後に展着剤を加えるのが基本手順です。

調製した散布液は、できるだけ速やかに使い切ることが推奨されています。時間が経過すると薬剤の安定性が低下する可能性があるため、その日のうちに散布する面積に見合った量だけを調製します。余った散布液は適切に処分し、翌日に持ち越さないようにしましょう。

計量には正確な器具を使用し、目分量での調製は避けます。特にほうれんそうやわけぎのように、高濃度散布で薬害リスクがある作物では、希釈倍率の厳守が不可欠です。計量カップや計量スプーンを用意しておくと便利です。

ホセチル農薬使用時の混用可否と薬害リスク

ホセチル農薬を使用する際、他の農薬や資材との混用には十分な注意が必要です。混用によって薬効が増強される場合もあれば、逆に薬害が発生したり効果が減少したりするケースもあるためです。

絶対に避けるべき混用があります。まず石灰硫黄合剤とボルドー液との混用は禁止されています。これらのアルカリ性資材と混合すると化学反応を起こし、薬害発生のリスクが高まります。また、無機銅を含む薬剤との混用や近接散布も薬害を生じる恐れがあるため避けなければなりません。

葉面散布肥料との混用も推奨されていません。肥料成分と反応して薬害が出る可能性があります。特に高濃度の肥料と混合すると、葉に褐変や壊死などの症状が現れることがあります。肥料散布とホセチル散布は、少なくとも数日間の間隔を空けるべきです。

フロアブル剤と混用する場合は、調製の順序に注意が必要です。必ずフロアブル剤を先に所定濃度に希釈してから、ホセチルを加えるという手順を守ります。順序を逆にすると、薬剤が均一に混ざらず、効果にムラが出たり沈殿が生じたりする可能性があります。

作物によっては特定の条件で薬害が出やすいものがあります。なしでは6月中旬までの散布で葉にクロロシス（黄化）が生じることがあり、品種によっては特に注意が必要です。かんきつでは未硬化葉にコルク化の薬害が出る恐れがあります。高温時のみかん散布では日焼け果のリスクが高まります。

ホセチル農薬と亜リン酸の関係 残留基準の特殊性

ホセチルには他の農薬にはない特殊な事情があります。それは、有効成分であるホセチルが植物体内や環境中で分解されて亜リン酸を生成することです。残留基準においては、ホセチルと亜リン酸をホセチル含量に換算したものの和が規制対象となっています。

問題は、亜リン酸が農薬由来だけでなく、肥料としても広く使用されていることです。亜リン酸肥料は土壌改良や作物の病害抵抗性向上を目的に多くの産地で使われています。このため、収穫物から亜リン酸が検出された場合、それが農薬のホセチルに由来するものか、肥料に由来するものかを区別することが困難なのです。

食品衛生法第11条違反の判断をする際には、この点が大きな課題となります。行政機関では、農薬の使用履歴だけでなく肥料の使用履歴についても十分に確認するよう通知されています。生産者側も、ホセチル使用時には記帳を正確に行い、いつ、どの圃場に、何倍希釈で散布したかを記録しておくことが重要です。

亜リン酸肥料を使用している圃場では、ホセチル農薬の使用を控えるか、使用する場合は残留検査で基準を超えないよう特に注意が必要です。収穫前の散布間隔を長めに取る、使用回数を最小限にするなどの対策を講じましょう。不安がある場合は、出荷前に自主的に残留検査を実施することも検討に値します。

ホセチルの残留基準と亜リン酸の扱いに関する詳細情報

ホセチル農薬の適用作物別使用上の注意点

ホセチルは多様な作物に登録がありますが、作物ごとに特有の注意点があります。これらを理解して使用することで、薬害を避けつつ最大の効果を得られます。

野菜類では、ほうれんそうとわけぎが特に注意が必要な作物です。これらは他の野菜に比べて薬害が出やすく、誤って高濃度で散布すると葉に障害が生じます。所定の希釈倍率を厳守し、重複散布を避けることが絶対条件です。散布時にノズルから出る薬液の量を確認し、同じ場所に二度かけないよう注意しながら作業を進めます。

果樹類では散布時期の制約が重要です。なし（幸水と豊水以外の品種）では、6月中旬までの散布で葉に薬害が出るリスクがあるため、この時期の使用は避けます。幸水と豊水でも6月中旬までの散布でクロロシスが出ることがありますが、通常は実用上問題ない程度とされています。

ぶどうでは散布時期が厳密に限定されます。幼果期から果粒肥大期の散布は果粉の溶脱を引き起こすため、新梢伸長期から落花期まで、および袋掛け以降に使用時期を限定する必要があります。果粉が失われると商品価値が大きく低下するため、この制限は必ず守らなければなりません。

かんきつでは未硬化葉へのコルク化薬害に注意が必要です。春の新梢が完全に硬化してから散布を開始します。みかんでは高温時の散布が日焼け果を助長する恐れがあるため、気温が高い日中を避け、早朝や夕方の涼しい時間帯に作業します。

わさびでは特殊な注意事項があります。畑地からわさび田に苗を移植する際、付着した土にホセチルが残留していると、わさび田の水系に持ち込まれてしまいます。これを防ぐため、移植前に苗の土を十分に洗い落とす必要があります。渓流を利用したわさび田では、農薬の流入が下流域の環境に影響を与える可能性があるため、特に注意が求められます。

ホセチル農薬の安全な取り扱いと保管方法

ホセチルは普通物に分類される比較的安全性の高い農薬ですが、適切な取り扱いと保護具の着用は必須です。粉末の水和剤は眼に対して刺激性があるため、散布液調製時には保護眼鏡の着用が推奨されています。万が一眼に入った場合は、直ちに大量の水で15分以上洗い流し、眼科医の診察を受けます。

散布作業時には、農薬用マスク、手袋、長ズボン、長袖の作業衣を着用します。これらは皮膚への付着や吸入を防ぐための基本装備です。特に夏場は暑さで軽装になりがちですが、短時間の作業でも肌の露出は避けるべきです。かぶれやすい体質の人は、より慎重に保護具を選び、作業時間を短くするなどの配慮も必要です。

作業後は直ちに手足や顔を石けんでよく洗い、うがいをします。作業中に着用していた衣服は他の洗濯物と分けて洗います。これは家族への二次曝露を防ぐための重要な手順です。シャワーを浴びて全身を洗い流すことが理想的です。

保管方法も効果と安全性の維持に重要です。ホセチル水和剤は高温や吸湿により物理的性状が劣化する可能性があります。直射日光を避け、なるべく低温で乾燥した場所に密封して保管します。農薬専用の保管庫を設け、食品や飼料とは完全に分離します。子供やペットの手が届かない場所に施錠して保管することも安全対策として重要です。

使用後の容器は適切に処分します。中身を完全に使い切った後、水で数回すすぎ、自治体の指示に従って廃棄します。すすぎ水は圃場内で散布するなどして適切に処理し、河川や水路に流さないようにします。

誤飲や誤食を防ぐため、食品容器への小分けは絶対に行いません。万が一誤飲した場合は、直ちに医師の診察を受け、製品ラベルまたは安全データシート（SDS）を持参して成分情報を伝えます。

ホセチル農薬を活用した総合的病害管理戦略

ホセチルの特性を最大限に活かすには、単独使用ではなく総合的病害管理（IPM）の一環として位置づけることが重要です。農薬だけに頼るのではなく、耕種的防除や生物的防除と組み合わせることで、持続可能で効果的な病害管理が実現します。

耕種的防除では、まず圃場の排水性改善が基本です。べと病や疫病は高湿度条件で発生しやすいため、畝を高くして排水を良くする、圃場周辺の溝を整備するといった対策が有効です。株間や条間を適切に保ち、通風を良くすることも病害発生リスクを下げます。

抵抗性品種の利用も有効な手段です。べと病に強い品種、疫病抵抗性を持つ品種を選択することで、農薬使用量を減らせます。ホセチルと抵抗性品種を組み合わせれば、より強固な防除体系となります。品種選択は地域の気候や栽培時期に適したものを選ぶことが前提です。

発病株や発病葉の早期除去も重要です。病斑を見つけたら速やかに取り除き、圃場外で処分します。これにより伝染源を減らし、病害の蔓延を防げます。除去した病葉は圃場内に放置せず、土中に埋めるか焼却処分します。

薬剤防除では、ホセチルを基幹剤として位置づけつつ、他の作用機構の薬剤とローテーションします。例えば、シーズン初期にホセチルで予防散布を開始し、中期に作用機構の異なるCAA剤やQoI剤を使用、後期に再びホセチルに戻すといった体系が考えられます。このローテーションにより耐性菌リスクを最小化できます。

天候や病害発生予察情報を活用した適期防除も効果的です。気象データから病害発生リスクが高まる時期を予測し、その直前にホセチルを散布します。発生予察情報は都道府県の病害虫防除所が発表しているため、定期的に確認する習慣をつけましょう。

記帳による使用履歴の管理も忘れてはいけません。いつ、どの圃場に、何をどれだけ使用したかを記録することで、使用回数制限の遵守や残留基準の管理が確実になります。デジタルツールを活用した記帳システムも普及しており、効率的な管理に役立ちます。

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