不耕起直播による省力栽培と収量確保

不耕起直播による稲作の効率化

雑草対策を怠ると除草費用が3割増加します。

不耕起直播栽培の基本と仕組み

不耕起直播とは、田んぼを耕さずに直接種もみを播く栽培方法です。従来の移植栽培では育苗ハウスで苗を育て、田植え機で移植する工程が必要でしたが、この栽培法ではそれらの作業を完全に省略できます。

愛知県農業総合試験場が1994年に開発した不耕起V溝直播栽培では、専用の播種機でV字型の溝を切りながら種もみと肥料を同時に播種します。この方法により、播種から収穫までの一連の作業が大幅に効率化されました。移植栽培と比較すると、10a当たりの労働時間は約3割削減され、経営費も約1割低減できることが実証されています。

不耕起直播には大きく分けて「乾田直播」と「湛水直播」の2種類があります。乾田直播は畑状態の田んぼに播種する方法で、湛水直播は水を張った状態で播種する方法です。それぞれ播種時期や水管理の方法が異なりますが、いずれも育苗作業を省略できる点は共通しています。

播種方法も「散播」「条播」「点播」に分類されます。散播は種子をばら播きする方式、条播は条間を一定にして播種する方式、点播は一定間隔で数粒ずつまとめて播種する方式です。愛知式の不耕起V溝直播機は条播方式を採用しており、播種精度が高く安定した苗立ちが期待できます。

この栽培法の最大の特徴は、春作業のピーク時期を分散できることです。移植栽培では育苗、代かき、田植えが集中しますが、直播栽培では播種作業のみで済むため、労働負担が大幅に軽減されます。

作業時間が短縮できるということですね。

不耕起直播の導入メリットと経済効果

不耕起直播栽培の最も顕著なメリットは、労働時間の大幅な削減です。愛知県の実証データによれば、移植栽培で必要な育苗作業にかかる時間が完全に不要となり、10a当たりの総作業時間を約3割削減できます。具体的には、従来25時間程度かかっていた作業が17～18時間程度まで短縮されるのです。

これは年間100日分の作業を70日で完了できるような変化と言えます。

つまり〇〇ということですね。

経営費の面でも約1割の削減が可能です。育苗に必要な育苗箱、床土、ビニールハウスの維持管理費などが一切不要になるためです。さらに、機械の耐用年限の延長や効率的利用を加味すると、実質的なコスト削減効果はさらに大きくなります。播種機の価格は10条用で約400万円台からとなりますが、大規模経営や複数戸での共同利用により投資回収が可能です。

規模拡大を目指す農家にとって、この技術は非常に有効です。移植栽培では育苗スペースや田植え作業が制約となりますが、直播栽培ではこれらの制約がありません。播種適期を調整することで、作業のピークを分散し、より広い面積を管理できるようになります。実際に愛知県内では、一部の地域で100haを超える直播栽培が導入され、大規模稲作経営の基盤技術として定着しています。

中干し作業も不要となる点は見逃せません。移植栽培では必須とされる中干しですが、不耕起直播では根系の発達が良好なため省略できます。これにより水管理の手間が減り、用水量も削減できます。

省力化が基本です。

愛知県の補助事業を活用すれば、播種機導入時の初期投資負担も軽減できます。地域農業振興事業として播種機購入への補助金制度が整備されているため、導入を検討する際は地元のJAや普及センターに相談すると良いでしょう。

愛知県農業総合試験場の不耕起V溝直播栽培の手引き（技術的な詳細と作業体系が記載されています）

不耕起直播の課題と失敗リスク

不耕起直播栽培で最も注意すべき課題は雑草防除です。移植栽培では代かきによって雑草の発生を抑制できますが、不耕起直播では耕起を行わないため、畑地雑草が多発しやすくなります。特に乾田期間中の雑草対策が不十分だと、収量が大幅に減少するだけでなく、除草にかかる追加費用が発生します。

雑草対策に失敗した事例では、除草剤の追加散布や人力除草が必要となり、通常の除草費用に比べて3割以上のコスト増加が報告されています。金額にすると10a当たり数千円から1万円以上の追加負担となる場合もあります。これは移植栽培で得られるはずの省力効果を完全に打ち消してしまう規模です。

厳しいところですね。

鳥害も深刻な問題となり得ます。播種直後から出芽期にかけて、スズメ、ハト、カラスなどが種もみを食害するケースがあります。特に対策が不十分な場合、壊滅的な被害を受け、再播種や移植への切り替えを余儀なくされることもあります。愛知県の事例では、約180筆中6筆が栽培継続不能と判断された年もありました。

ただし、播種溝の形状改良により鳥害はほぼ解決されています。V型播種溝の開口部を3cmから2cmへ狭くすることで、鳥が種もみにアクセスしにくくなり、改良後は被害がほぼ皆無となりました。

〇〇が条件です。

出芽・苗立ちの不安定性も課題として挙げられます。天候条件や水管理次第で欠株やムラが出やすく、収量変動リスクがあります。特に播種後の強い降雨で播種溝に土壌の微細粒子が流れ込んだり、乾燥が続いて出芽が遅延したりする事例が報告されています。ただし、適切なほ場選定と整地を行えば、これらのリスクは大幅に軽減できます。

漏水しやすい田んぼでは、水深が安定せず除草剤効果の低下や肥料の流出が発生します。移植栽培では代かきによって耕盤層が形成され漏水が抑制されますが、不耕起直播ではこの効果が得られません。用水量の増大にもつながるため、漏水対策が必要なほ場では導入を慎重に検討すべきです。

収量の安定性については、技術が確立された現在では移植栽培とほぼ同等の水準を確保できるようになっています。しかし、導入初年度は技術習得が不十分なため、収量が移植栽培を下回る可能性があります。初めて取り組む場合は、1筆程度の小規模から開始し、技術を習得してから面積を拡大することが推奨されます。

不耕起直播の雑草防除と除草体系

不耕起直播栽培における雑草防除は、成功と失敗を分ける最も重要なポイントです。乾田期間中に発生する畑地雑草をいかに効率的に防除するかが、収量確保の鍵を握ります。除草体系は播種前、播種後出芽前、入水直前の3段階で構成されるのが基本です。

播種前には、既に発生している雑草をグリホサート系などの非選択性除草剤で防除します。これにより雑草発生のスタートをリセットし、稲の出芽を有利にします。播種後から出芽前までの期間は、接触型除草剤の適用により発芽直後の雑草を抑制できます。愛知県では1998年に接触型除草剤の播種後散布が登録され、雑草防除の安定性が大きく向上しました。

入水直前にはシハロホップブチル・ベンタゾンなどの選択性除草剤を散布します。この段階での防除が不十分だと、入水後に雑草が稲と競合し、収量低下の原因となります。入水後は移植栽培と同様の一発処理除草剤を使用しますが、直播栽培では稲の出芽が雑草より遅いため、処理適期の幅が狭くなる点に注意が必要です。

除草剤の選択と散布時期を誤ると、効果が得られないだけでなく、稲自体に薬害が発生する可能性もあります。特に播種直後の除草剤散布は、種子の出芽障害を引き起こさないよう、登録内容を厳守する必要があります。

〇〇は必須です。

複数の除草剤を組み合わせた体系防除により、年間を通じて安定した雑草抑制が可能です。ただし、除草剤コストは移植栽培よりも高くなる傾向があります。体系防除を実施する場合、10a当たり数千円の除草剤費用が必要となりますが、これを惜しむと前述のような追加コストが発生するため、適切な投資と考えるべきです。

近年では、ドローンによる除草剤散布も普及しつつあります。特に大規模ほ場では、ドローンによる効率的な散布が労力削減に貢献しています。ドローン散布は地上散布に比べて作業時間を大幅に短縮できますが、風の影響を受けやすく均一散布が課題となる場合もあります。

農研機構の飼料イネ生産・給与技術マニュアル（直播栽培の雑草防除技術について詳しく解説されています）

不耕起直播の適地選定と整地技術

不耕起直播栽培を成功させるには、適切なほ場選定が欠かせません。最も重要な条件は、田面の均平性と排水性です。凹凸が大きいほ場では播種精度が低下し、水管理も困難になります。特に播種時の地耐力が不十分だと、トラクタのクローラ痕が深く残り、その部分の出芽が著しく悪化します。

漏水が激しいほ場も避けるべきです。入水後の水深管理が困難になり、除草剤の効果が不安定になるためです。一方で、過度に保水性が高い重粘土質のほ場も、乾田期の作業性が悪く適していません。中程度の土壌条件、具体的には壌土から埴壌土程度が理想的とされています。

整地方法には複数の選択肢があります。愛知県で広く普及しているのは冬季代かき方式です。前年の秋から冬にかけて代かきを行い、春までにほ場を乾燥・固化させます。これにより播種時の地耐力が確保され、播種精度が向上します。冬季導水が可能な地域では、この方法が最も安定した結果をもたらします。

冬季導水が困難な地域では、浅耕鎮圧機や駆動鎮圧機を用いた整地法が開発されています。浅耕鎮圧機は5cm程度の浅い耕起と鎮圧を同時に行う機械で、2001年に専用機が製品化されました。駆動鎮圧機はロータリの耕うん爪をローラに換えた機械で、畦塗りの要領で田面を鎮圧します。これらの機械により冬季代かきの代用が可能となり、導入地域が拡大しました。

整地作業の時期も重要です。あまりに早く整地すると、播種までの間に雑草が繁茂してしまいます。逆に播種直前の整地では、土壌の乾燥・固化が不十分で播種精度が低下します。地域の気象条件に応じて、播種の2週間から1か月前を目安に整地を完了するのが基本です。

排水溝の設置も忘れてはなりません。播種前にほ場周辺に明渠を設置することで、降雨後の排水を促進し、播種作業の適期を逃さないようにします。また、播種後の乾燥管理にも排水溝が重要な役割を果たします。ほ場の条件によっては、額縁明渠だけでなく、ほ場内に補助的な排水溝を設置することも有効です。

新たに造成されたほ場や、ほ場整備直後のほ場でも不耕起直播は可能です。愛知県では2000年以降、ほ場整備完了初年目からの導入事例が増えています。ただし、造成直後は土壌が未熟なため、通常のほ場以上に丁寧な整地と雑草対策が必要となります。

不耕起直播の播種適期と品種選択

播種時期の設定は、出芽・苗立ちの安定性に直接影響します。愛知県の基準では、当初は4月15日を播種早限としていましたが、種子消毒法の改良により2月中旬まで前進できるようになりました。これは種子への殺菌剤粉衣技術の開発により、低温条件下でも安定した出芽が可能になったためです。

ただし、極端に早い播種は低温による出芽遅延のリスクがあります。地温が10℃を下回る期間が長いと、出芽までに3週間以上かかることもあります。一方、遅すぎる播種は梅雨時期と重なり、登熟不良や病害発生のリスクが高まります。地域の気象条件を考慮し、最適な播種期間を設定することが重要です。

品種選択では、耐倒伏性が高く、直播適性のある品種を選ぶ必要があります。コシヒカリなど食味の良い品種は人気がありますが、倒伏しやすいため技術習得が必要です。播種適期の幅もコシヒカリでは15日程度と短く、作業の集中を招きやすい点が課題となります。

直播専用品種や耐倒伏性品種の導入も選択肢です。近年は直播栽培に適した品種の開発が進み、安定した収量を確保しやすくなっています。ただし、地域の気象条件や市場ニーズとの兼ね合いも考慮する必要があります。銘柄米として販売できる品種を選ぶか、飼料用米として多収品種を選ぶかは、経営方針によって異なります。

播種量は乾籾で8kg/10aを基本としますが、6～9kg/10aの範囲で調整します。播種量が少なすぎると目標茎数が確保できず減収につながりますが、多すぎると過繁茂や倒伏のリスクが高まります。苗立率50～60%、130～160本/㎡の苗立ち本数を目標とすることで、適正な栽植密度が得られます。

種子の準備では、消毒方法が重要です。従来の温湯消毒や薬剤浸漬に加え、殺菌剤の種子粉衣技術が開発されています。粉衣処理により、低温条件下でも種子伝染性病害を防ぎ、安定した出芽が可能になります。処理済み種子は農協や種苗会社から入手できるため、初めて取り組む場合は利用を検討すると良いでしょう。

播種作業は時速4～5km程度で行います。作業速度が速すぎると播種精度が低下し、遅すぎると作業能率が悪化します。10条の播種機で1日に1～1.5haの播種が可能ですが、ほ場の形状や条件によって作業効率は変動します。複数のほ場を連続して播種する場合は、ほ場間の移動時間も考慮した作業計画が必要です。

農林水産省の水稲直播栽培の現状資料（全国の直播栽培面積や技術体系の概要がまとめられています）