代替タンパク質の例と農業が変わる未来の全体像

代替タンパク質の例と種類を農業従事者が知るべき理由

大豆ミートに切り替えれば健康的だと思っているなら、塩分が通常の肉の約1.5倍含まれる製品も多く、食べ続けると農作業中の水分補給量が増えて熱中症リスクが上がることがあります。

代替タンパク質とは何か：農業従事者が押さえる基本定義

代替タンパク質（alternative protein）とは、家畜由来の食肉・乳・卵に代わる新しいタンパク質源の総称です。植物由来、細胞培養、発酵由来、昆虫由来の大きく4つに分類されており、それぞれ製造方法も用途も異なります。

日本のコンビニやスーパーで見かける「大豆ミート」はその代表例ですが、実はそれ以外にも多くの種類があります。

これは重要なポイントです。

農業従事者がこの分野を知っておく理由は、需要側の変化が原料農産物の市場に直結するためです。たとえば、大豆ミート製品の生産量が3倍に増えれば、原料となる国産大豆の需要も連動して伸びます。自分が育てる作物がどの代替タンパク質カテゴリーの原料になり得るかを理解しておくことは、今後の営農計画にとって欠かせない視点といえます。

農林水産省も「フードテック推進ビジョン」のなかで、代替タンパク質原料のトップランナーとして2030年度に国内外市場へ展開するという方針を打ち出しています。農業者を単なる「原料供給者」ではなく、フードテック産業の担い手として位置付けています。

つまり、農業の役割が変わりつつあるということです。

代替タンパク質が注目される例と背景：世界人口増加とタンパク質危機

なぜ今、代替タンパク質がこれほど注目されているのでしょうか。

国連によると、世界人口は2019年の77億人から2030年に85億人、2050年には97億人に達すると予測されています。人口増加に伴い、食肉需要も急増しており、FAO（国連食糧農業機関）は2000〜2030年の間に世界の食肉消費量がおよそ70%拡大すると予測しています。

問題はそれだけではありません。牛肉1kgを生産するためには11kgもの穀物が必要であり、現在の農作物収穫量のおよそ46%が家畜の飼料用です。人間が直接食べる量（37%）を上回っているという現実があります。

資源効率が著しく低いことがわかります。

さらに環境面では、人類が排出する温室効果ガスの14.5%が畜産業由来であるとFAOは試算しています。このうち65%を牛が占めており、「牛肉を食べる行為そのものが環境負荷に直結している」という認識が世界中で広まっています。

農業従事者にとってこれが意味するのは、既存の畜産・作物栽培の構造が大きく変化しつつあるという現実です。

痛いところですね。

一方でこの変化は、新たな原料作物への需要創出という形で、農業者に新しいビジネスチャンスをもたらす可能性もあります。代替タンパク質産業が育てば育つほど、その原料となる農産物への需要が拡大するからです。

代替タンパク質の例①：植物性タンパク質（大豆ミート・エンドウ豆）

🌿 植物性タンパク質の主な原料と特徴

| 原料 | 代表製品 | タンパク質含有量の目安 |
|------|----------|----------------------|
| 大豆 | 大豆ミート、豆腐、テンペ | 約34〜40% |
| エンドウ豆 | Beyond Meat（ビヨンドミート） | 約25% |
| 小麦グルテン | セイタン（グルテンミート） | 約70〜75% |
| ルパン豆 | 欧州中心に普及拡大中 | 約35〜40% |

現在もっとも普及している代替タンパク質が植物性タンパク質です。中でも大豆由来の製品（大豆ミート）は、日本のスーパーでも手軽に購入できるほど身近になっています。

大豆ミートの代表例として世界的に有名なのは、アメリカの「Impossible Foods」と「Beyond Meat」の2社です。Impossible Foodsは大豆から抽出したヘム（レグヘモグロビン）を使って肉の風味と赤みを再現しており、Beyond Meatはエンドウ豆を主原料として霜降りをココナッツオイルで表現しています。どちらも遺伝子組み換えを最小限に抑えた設計になっており、一般消費者への普及を後押しするかたちで市場を拡大してきました。

日本国内においても、ネクストミーツやダイズラボなどのブランドが大豆ミート製品を展開しています。大豆ミートのメリットはコレステロールゼロ・食物繊維が豊富・カロリーが肉の約半分という点です。

農業従事者にとって重要なのは、ここです。日本の大豆自給率は食品用ベースでわずか約6%（2022年時点）にとどまっています。つまり、大豆ミート市場が拡大するほど輸入依存が高まるという構造的問題があるため、国産大豆への需要が急増する可能性があります。

国産大豆が条件です。市場拡大の波に乗るには、今から大豆栽培の品質向上と安定供給体制の整備を進めることが鍵になります。

農林水産省も、国産大豆の用途拡大に向けたフードテック企業等支援基盤の整備を国家プロジェクトとして推進中です。

参考：農林水産省における大豆の需要動向と生産拡大の取り組みについて
農林水産省 北陸農政局「国産大豆の需要動向について（令和7年度版）」

代替タンパク質の例②：培養肉（細胞培養肉）とその仕組み

培養肉（細胞培養肉）とは、牛や豚・鶏などから採取した少量の細胞を、バイオリアクター（培養装置）の中で人工的に増殖・成形して製造した肉のことです。

「クリーンミート」とも呼ばれます。

製造プロセスの概要は次のとおりです。

- 🐄 動物から筋幹細胞をごく少量採取
- 🔬 培養液と成長因子を含む装置に入れて増殖
- 🥩 筋繊維を積み重ねて筋組織を形成
- 🍽️ 成形・加工して製品化

この技術の大きなポイントは、動物を屠殺しなくても肉が作れるという点です。倫理・環境・衛生面の問題を同時に回避できるため、世界中の投資家や大企業から多大な注目を集めています。ビル・ゲイツ氏やリチャード・ブランソン氏も投資した分野として知られています。

現時点での課題はコストです。2013年にオランダのポスト教授が世界初の培養肉バーガーを披露したとき、1個のパテを作るのにかかったコストは33万ドル（約3,500万円）でした。技術進歩により現在はコストが大幅に下がってきていますが、量産・コスト削減・安全性の証明はいまだ開発の主要課題です。

世界で初めて培養肉の販売を認可したのはシンガポールで、2020年12月のことです。米国のEat Justが培養鶏肉「Good Meat」をレストランで提供することを認可されました。

これが画期的な一歩になりました。

農業従事者にとって培養肉は「競合技術」に見えるかもしれませんが、実は完全に置き換えるものではありません。培養のために使う培養液の原料は現在も農業由来の成分に依存しており、技術が普及するにつれて新たな原料農産物の需要も生まれる可能性があります。

代替タンパク質の例③：微生物・発酵由来タンパク質とマイコプロテイン

微生物・発酵由来の代替タンパク質は、まだ日本では馴染みが薄いカテゴリーですが、世界的には急速に注目を集めています。

大きく2種類に分かれます。

① 精密発酵（Precision Fermentation）
微生物に特定の遺伝子を挿入することで、牛乳のカゼインや卵白のアルブミンなどのタンパク質を発酵によって生産する技術です。アメリカやイスラエルで開発が進んでおり、「動物を使わずに作った牛乳タンパク」として乳製品代替品への応用が期待されています。

② マイコプロテイン（糸状菌タンパク）
キノコの菌糸体（糸状菌）を培養して製造するタンパク質です。英国では「Quorn（クオーン）」というブランドで30年以上前から流通しており、欧州では代替肉の老舗ともいえる存在です。

食物繊維も豊富で、肉に近い食感を持ちます。

これらは原料となる培地に農業由来の基質（でんぷん・糖類・有機物）を使用するケースが多く、農業との連携は今後ますます深まると見られています。

これは使えそうです。

日本では富士経済の調査によると、精密発酵由来タンパク質が代替乳・代替卵の原料として普及した場合、2030年の代替タンパク市場は2022年比13.3倍の8,000億円になる可能性があると予測されています。

参考：代替タンパク質をめぐる世界の動向と日本市場の可能性
SOMPO未来研レポート「代替タンパク質の拡大と代替タンパク質をめぐる議論」（主任研究員 内田真穂）

代替タンパク質の例④：昆虫食（コオロギ・ミールワームなど）の種類と特徴

🦗 主な食用昆虫の種類と特徴

| 昆虫種 | タンパク質含有率 | 特徴 |
|--------|----------------|------|
| コオロギ | 約60〜70% | 飼育容易・粉末化しやすい |
| ミールワーム | 約50〜60% | 飼料・食品用途が広い |
| アメリカミズアブ幼虫 | 約40〜45% | 食品廃棄物の飼料変換効率が高い |
| バッタ類 | 約45〜65% | アフリカ・アジアで古くから食用 |

昆虫食は「次世代タンパク源」として世界中で研究が進んでいます。牛肉生産と比較して温室効果ガスの排出量がはるかに少なく、飼料変換率（食べた量に対して体重が増える割合）も非常に高いのが特徴です。コオロギは牛の約7分の1の飼料で同量のタンパク質を生産できるとされています。

農家の副業として注目されているのが、コオロギ養殖です。2022年6月、コオロギ養殖が日本で畜産農業の一種として正式に農業に分類され、認定農業者として認定される事例も出てきています。

副収入として月3〜4万円規模から始め、規模を拡大すれば月28万円以上の収益も報告されています。農業の繁閑に合わせた副業として取り組みやすい点も注目されています。

ただし、注意が必要です。2024年11月、食用コオロギ事業を展開していた徳島大学発のスタートアップ「グリラス」が自己破産したことで、消費者の昆虫食への抵抗感という市場リスクも改めて浮き彫りになりました。参入する際は市場の動向を継続的に確認することが条件です。

参考：昆虫食の現状と農業分類についての行政資料
嘉麻市「昆虫産業都市構想（案）」（令和6年1月）

代替タンパク質の例⑤：藻類タンパク質（スピルリナ・クロレラなど）

藻類は代替タンパク質の中でも、農業従事者が比較的参入しやすいカテゴリーの一つです。スピルリナやクロレラなど微細藻類は、古くからサプリメント・健康食品として流通していますが、代替タンパク質としての利用が再注目されています。

藻類タンパク質の最大の特徴は光合成によりCO₂を吸収しながらタンパク質を生産できるという点です。工場型の閉鎖系培養システムでも、屋外の開放型プールでも生産が可能であり、農地の少ない地域や休耕地の活用にも適しています。

スピルリナのタンパク質含有率は乾燥重量で約60〜70%にのぼり、必須アミノ酸のバランスも優れています。クロレラも同様に50〜60%のタンパク質を含みます。普通の大豆（約34%）と比べると、面積当たりのタンパク質生産効率が非常に高いことがわかります。

また、日経トレンドの報道では「培養肉・昆虫に続く次世代タンパクのダークホースは藻類」と紹介されており、機能性素材・飼料原料としての用途も広がっています。

現時点での課題は製造コストの高さと、大量生産インフラの未整備です。それでも、藻類が農業従事者にとって魅力的なのは、「農業と相性のよい循環型生産モデル」を構築しやすい点にあります。ハウス農業の廃熱・廃CO₂を利用した藻類培養など、既存農業と組み合わせた活用モデルも研究されています。

これは意外なポイントですね。

代替タンパク質の例⑥：発酵大豆（納豆・テンペ）と日本伝統食の再評価

実は、日本には古くから代替タンパク質の優れた例が存在しています。

発酵大豆食品がそれです。

発酵大豆の代表例は次のとおりです。

- 🫘 納豆：納豆菌（Bacillus subtilis）によって大豆を発酵。

タンパク質含有量は約17g/100g。

ビタミンK2・ナットウキナーゼ・食物繊維が豊富。

- 🌿 テンペ：インドネシア発祥の発酵大豆食品。テンペ菌（リゾープス）で発酵させ、大豆のアミノ酸吸収率を高めている。

タンパク質約20g/100g。

- 🥫 味噌・醤油（副産物）：製造過程で大豆タンパク質が分解・変化し、旨味成分として機能する。

農業従事者の視点で注目すべきは、テンペの国内普及です。テンペは大豆をそのまま発酵させるため、加工プロセスが比較的シンプルです。農家が自ら加工・販売まで手がける6次産業化の対象として非常に適しています。

大豆を生産して出荷するだけでなく、テンペや納豆として加工・直販することで付加価値が数倍になるケースも報告されています。大豆農家の6次産業化の代表的なモデルとして、農林水産省の事例集にも取り上げられています。発酵大豆は日本の農業と相性がいいということですね。

また、世界経済フォーラム（WEF）の2019年の試算では、牛肉を他のタンパク源（大豆・豆類など）に切り替えた場合、世界の食糧関連死が最大5%削減できると試算されています。日本の発酵大豆文化が、世界の食料問題解決のヒントになり得るという点で、日本の農業者が持つ知見は世界的に価値があります。

代替タンパク質の例⑦：植物分子農業（ファーミング型の注目新領域）

農業従事者にとって特に関心を持つべき、あまり知られていない領域があります。それが「植物分子農業（Plant Molecular Farming）」です。

植物分子農業とは、植物に特定のタンパク質（医薬品・機能性成分・代替乳タンパクなど）を作らせる技術です。遺伝子組み換えや植物の特性を活用して、従来は動物や発酵設備が必要だったタンパク質を農作物から直接収穫します。

日本ハムは代替タンパク質の4つのカテゴリーのひとつとして「植物分子農業」を明確に位置づけており、農業分野との融合が今後の主要テーマになると予告しています。

ここで重要なのは、この分野においては農業者そのものが生産主体になれるという点です。工場型の培養施設を持つ必要がなく、既存の農地・農業機械・栽培ノウハウを活用して新たな高付加価値タンパク質原料を栽培できる可能性があります。

現時点では商業化の段階ではありませんが、農林水産省のフードテック官民協議会の議題にも上がっており、2030年代に向けて国内での実用化研究が加速しています。今のうちから情報収集を始めることが重要です。

早期に知識を持つことが条件になります。

代替タンパク質の例が農業経営に与えるリスク：畜産農家への影響

代替タンパク質市場の拡大は、メリットばかりではありません。特に畜産農家にとっては、看過できないリスクが存在しています。

米国の投資銀行ATカーニーは、「2030年には畜産物の10%が代替タンパク質に置き換わり、2040年には60%超が代替品になる」という予測を公表しています。そのままのペースで市場が変化すれば、畜産農家の収益構造が根本から揺らぐ可能性があります。

厳しいところですね。

ただし、この予測には過大評価の側面もあります。実際には代替タンパク質製品の普及には価格・味・消費者の心理的抵抗という三つの壁があり、日本市場では特にその傾向が強いとされています。日本植物蛋白食品協会によると、日本の1人当たり肉消費量はアメリカの約半分であり、肉を「過剰摂取している」という感覚がないため、代替肉を積極的に選ぶ動機が生まれにくい構造があります。

それでも、長期的な視点では影響がないと楽観するのは危険です。農業経営の持続性を考える際は、代替タンパク質の動向を定期的にモニタリングし、自分の経営に影響が出るシナリオを想定しておくことが重要です。

農林水産省が提供するフードテック関連情報は無料で閲覧できるため、まずは公式資料を定期的にチェックする習慣をつけることをおすすめします。

参考：農林水産省によるフードテックをめぐる最新動向
農林水産省「国内におけるフードテックをめぐる状況（令和7年12月版）」

代替タンパク質の例を活かした農業者の新規事業モデル3パターン

ここまでの知識を踏まえ、農業従事者が代替タンパク質の波に乗るための実践的な参入パターンを整理します。

【パターン①】国産大豆の生産拡大・ブランド化

大豆ミート・テンペ・植物性乳製品の原料需要が拡大するなか、国産大豆の生産量は国内需要の6%にすぎません。フードテック企業は「国産・トレーサブル・非遺伝子組み換え」の大豆を求めており、プレミアム価格での契約栽培に発展した事例もあります。農業者が独自の生産履歴・品質管理体制を整えることで、輸入大豆との差別化ができます。

【パターン②】農業の繁閑を活用したコオロギ・昆虫養殖副業

2022年にコオロギ養殖が農業（畜産農業）に正式に分類されたことで、農業者が認定農業者として昆虫養殖に取り組める制度が整ってきました。農閑期に小規模（5ケース程度）から始め、月数万円の副収入を目指す事例が全国で増えています。ただし、グリラスの破産事例が示すように、販路と市場需要の確認は必須です。

リスクを把握してからの参入が原則です。

【パターン③】大豆の6次産業化（テンペ・発酵食品の加工販売）

大豆を生産するだけでなく、テンペや植物性加工食品として自ら加工・直販することで所得が大幅に向上するモデルです。農林水産省の6次産業化事例集にも、大豆・玄米を原料とした無添加代替肉加工品を開発して収益を上げた農家の事例が紹介されています。

いずれのパターンも、「何のリスク・コストがかかるか」を事前に把握してから一歩を踏み出すことが大切です。まず農林水産省やJAの相談窓口で最新情報を確認することをおすすめします。

代替タンパク質の例からわかるメリットとデメリットの整理

ここで一度整理します。代替タンパク質全体のメリットとデメリットを農業者の視点から正直に評価します。

✅ 代替タンパク質のメリット

- 温室効果ガスの削減に貢献（牛肉生産比で大豆ミートは排出量を最大90%削減可能とする試算も）
- 飼料・水・土地の使用量が大幅に少ない（牛肉1kg生産に水約15,000L必要な一方、大豆1kgは約1,800L）
- 国産大豆・エンドウ豆など農業原料への新たな需要創出
- 健康志向の消費者市場を取り込める可能性

❌ 代替タンパク質のデメリット・リスク

- 植物由来製品には塩分が多い製品があり、必ずしもヘルシーとはいえない
- 価格が高く、一般消費者への普及に限界がある（特に日本市場）
- 培養肉・精密発酵はまだ商業化が限定的でコストが高い
- 消費者の心理的抵抗（特に昆虫食・培養肉）
- 畜産農家にとっては長期的な需要減少の可能性がある

農業従事者がこれらの情報を持ったうえで判断することで、適切な意思決定ができます。

情報を持って動くことが基本です。

代替タンパク質市場全体の動向をまとめた信頼性の高い情報源として、以下の農林水産省資料が参考になります。

農林水産省「食品産業をめぐる情勢（代替タンパク質・フードテック関連）」