オモダカ 植物 水田雑草と防除コストの実態

オモダカ 植物 水田でのリスクと活用

「オモダカを放置すると10年で軽トラ1台分の収入が消えますよ。」

オモダカ 植物 水田雑草としての特徴と被害イメージ

オモダカ 植物は、全国の水田や溜池に生える多年生の水生雑草で、特に夏場に目立つ存在です。 矢じり型の葉が水面からスッと立ち上がり、はがき横幅ほどの10cm前後の葉が一面に広がると、稲の葉が隠れてしまいます。 夏から秋にかけて白い三弁花を多数つけますが、この時期にはすでに地中で走出枝を伸ばし、塊茎をいくつも仕込んでいます。 オモダカが1平方メートルあたり10株以上発生すると、その部分では稲の穂数が目に見えて減り、坪刈りで5〜10％の減収につながった事例も報告されています。 つまり局所的な見逃しが、田んぼ全体の反収をじわじわ削るということですね。
オモダカ 植物がやっかいなのは、地表の葉や茎を取っても、塊茎さえ残れば翌年また同じ場所から出てくる点です。 一つの塊茎からは数本の新しい芽が立ち上がり、その周辺30cm四方を占領するイメージで広がります。 これが畦際や排水口付近に集中すると、田植え機やコンバインの旋回時に泥詰まりや絡みつきが起こり、作業時間が1枚あたり10〜15分延びることもあります。 反収に直結する減収と、機械作業のロス時間が同時に効いてくる雑草というわけです。 結論は、少数発生の段階から「点」で潰しておく必要がある雑草です。naro.go+1

オモダカ 植物 除草剤抵抗性と長期コストの現実

近年問題になっているのが、オモダカ 植物のスルホニルウレア系（SU系）除草剤への抵抗性です。 山形県や福島県、神奈川県などの調査では、採取したオモダカ個体の多くでSU剤に対する感受性の低下が確認され、県内全域に抵抗性バイオタイプが広がっていると報告されています。 例えば山形県の調査では、複数の地点で3種類以上のSU成分で効果が不十分となり、「ラベルどおりの処理ではほぼ残ってしまう」レベルの田んぼも見つかっています。 つまり同じ銘柄の一発処理剤を10年近く使い続けると、オモダカだけが生き残る構図ができてしまうということですね。
抵抗性オモダカ 植物が蔓延した水田では、写真で見ても一目でわかるほど、稲の株間に矢じり型の葉がぎっしりと並びます。 こうなると、一発剤に加えて追加散布用の茎葉処理剤を入れたり、中干し前後にスポットで手取りを入れたりと、防除体系が「二段構え・三段構え」になります。 1反あたりの除草剤コストが通常2,000〜3,000円のところ、追加剤や作業費込みで4,000〜5,000円に跳ね上がるケースもあり、10反規模で10年続けると単純計算で20万〜30万円の差になります。 つまり除草剤の「マンネリ」が、気づかないうちに固定費を押し上げているということです。

参考）https://www.naro.go.jp/publicity_report/publication/files/narcnews65.pdf

SU剤抵抗性の発生リスクを抑えるには、成分ローテーションと処理時期の工夫が欠かせません。 具体的には、SU系一発剤に頼りきらず、数年に一度は非SU系の水田除草剤を組み込んだり、初期剤＋中期剤の組み合わせで複数の作用機構を当てるなどの方法があります。 このとき、どの製品がどの雑草・どの成分に効くかを一覧できるカタログやメーカーサイトを一度見直しておくと、選び間違いを減らせます。 SU剤のラベルだけ覚えておけばOKです。pref+2
神奈川県の技術資料では、県内の水田におけるSU剤抵抗性雑草の発生状況と、実証圃場での防除例が図入りでまとめられています。

参考）https://www.pref.kanagawa.jp/documents/27459/872005.pdf

SU剤抵抗性雑草の発生状況と防除例（神奈川県農業技術センター）

オモダカ 植物 塊茎と防除作業の手間・費用

オモダカ 植物が「難防除雑草」と呼ばれる最大の理由は、地中に作る塊茎のしぶとさにあります。 夏から秋にかけて走出枝の先に作られる塊茎は、直径1〜2cmほどの小さな球根状で、稲刈り時の泥の中に紛れ込んでトラクターやコンバインのタイヤに付着し、別の田んぼに運ばれることもあります。 1株から数個の塊茎ができ、それぞれが翌年また1株以上に増えるので、1年で株数が2〜3倍に増えるイメージです。 結論は、塊茎をどれだけ減らせるかが、オモダカ対策の肝です。
塊茎ごとオモダカ 植物を除去しようとすると、スコップや専用の掘り取り具を使って、深さ10〜15cmほどを掘り上げる必要があります。 1平方メートルあたり5〜10株のオモダカを手取りで掘り取ると、ゆっくり作業しても15分ほどかかるため、10平方メートルのパッチを完全に掘り上げると2〜3時間の作業です。 小規模な家庭菜園や畦際なら現実的ですが、1反以上の大区画水田全体を手取りで対応するのは、現場の労力としてかなり厳しい水準になります。 厳しいところですね。botanica-media+1
そこで現実的には、除草剤で地上部を抑えつつ、発生密度が高い部分だけを重点的に塊茎ごと掘り取る「部分徹底方式」にする農家が増えています。 例えば、毎年同じ角の30平方メートルに集中して出るなら、その部分だけは作業後すぐに塊茎を乾燥・焼却し、他の場所は通常の一発剤処理にとどめるといった運用です。 これだけでも、5年スパンで見た塊茎量の増加をかなり抑えられるため、将来の除草剤コストや手取り作業時間の「天井」を下げる効果があります。 結論は、塊茎対策は「全部やろうとせず、増えやすい場所を絞る」のが現実的です。naro.go+1

オモダカ 植物 クワイ原種としての利用とリスク管理

オモダカ 植物は、おせち料理でおなじみのクワイ（栽培種）の原種とされる植物で、「ハナグワイ」という別名もあります。 観賞用としても白い花が美しく、一部では園芸植物やアクアリウムプランツとして近縁種が流通しています。 アクアリウム用のナガバオモダカやエキノドルス類は、北米〜中南米原産ですが、日本各地の水辺公園で植栽されており、越冬して帰化の懸念があると指摘されています。 つまりオモダカ属の仲間は、「田んぼでは雑草・庭や水槽では観賞植物」という二面性を持つということですね。
一方で、在来のマルバオモダカなど、オモダカ 植物に近い仲間の中には、環境省レッドリストで絶滅危惧II類に指定されている種もあります。 これらは水田やため池にも残存しており、秋田県のジュンサイ農家の池では、逆に強害雑草として駆除に追われているという報告もあります。 同じ属・近縁種でも、「保全対象」と「強害草」が隣り合わせで存在している状況です。 つまり場所によって役割が全く違うわけです。

参考）https://waterplants.web.fc2.com/zufu_omodaka.html

農家にとって重要なのは、圃場内のオモダカ 植物はしっかり防除しつつ、用水路やビオトープ的なスペースでは在来種の保全に貢献する、といった線引きの発想です。 例えば、宅地周りの池や水槽でオモダカ属の園芸種を扱う場合、花が終わった後の株や土はそのまま河川や用水に流さず、袋に入れて可燃ゴミとして処分することが推奨されます。 これにより、意図しない場所での帰化や、将来的な「新たな強害雑草」としての問題化を防ぎやすくなります。 つまり「育てる場所」と「絶対に逃がさないライン」を決めておくことが条件です。waterplants.web.fc2+1
日本の水生植物を詳しく扱ったサイトでは、オモダカ科各種の形態写真や、生育環境、帰化リスクについて丁寧に解説されています。

オモダカ科・水生植物の図鑑的解説（水辺の野生生物図鑑）

オモダカ 植物 独自視点：田んぼの「環境指標」としての活かし方

オモダカ 植物は、単なる厄介者ではなく、水田環境の「状態を教えてくれるサイン」として捉えることもできます。 例えば、有機転換直後の田んぼで化学肥料と除草剤の使用をぐっと減らすと、数年のうちにオモダカやコナギなどの水生雑草が一気に増えることがあります。 これは、過去に種子や塊茎が土中に眠っていた「シードバンク」が、一斉に目を覚ました結果です。 つまりオモダカの増減は、土と水の管理の歴史を映す鏡ということですね。
また、オモダカ 植物が特定の枕地や排水の悪い場所に集中して出てくる場合、その場所は暗渠の詰まりや地盤沈下で常に水が溜まりやすくなっていることも多いです。 毎年同じところでだけオモダカが増えるなら、除草剤を増やす前に、畦シートの破れや暗渠マスの詰まり、レーザーレベラーによる均平の見直しなどを点検する価値があります。 こうした排水改善を1回入れるだけで、その後10年の雑草発生が明らかに減った例も報告されています。 これは使えそうです。

環境配慮型の直接支払いなど、農地の生物多様性を評価する制度では、「田んぼの生き物調査」でオモダカ 植物を含む水生植物の有無がチェックされることもあります。 一定の範囲に多様な植物が残っていることが評価されれば、経営にとってはプラスの収入源になります。 その一方で、反収を大きく落とすレベルの多発生は避けたいので、圃場ごとに「残してよい帯」と「徹底して抑える帯」を決めておくとバランスが取りやすくなります。 結論は、オモダカをゼロか百かで考えず、田んぼ全体の戦略の中に位置づけることです。botanica-media+1
中央農研のニュースレターでは、多年生水田雑草としてのオモダカの写真や、抵抗性蔓延田の様子、総合的な防除の考え方が紹介されています。

多年生水田雑草オモダカとその防除（中央農業研究センター）