オキシテトラサイクリン農薬と残留基準と使用方法

オキシテトラサイクリン農薬

オキシテトラサイクリン農薬の適用作物と適用病害

オキシテトラサイクリン水和剤は、果樹・野菜・いも類・樹木など広い作物群で登録があり、病原細菌が関与する病害（かいよう病、黒腐病、軟腐病など）を中心に適用が設定されています。特に「適用病害」が細菌病系に寄っているのが特徴で、カビ（糸状菌）主体の病害に何でも効くタイプではない点は最初に押さえるべきです。実際の適用例として、マイコシールド（オキシテトラサイクリン水和剤）では、もものせん孔細菌病、みかんのかいよう病、だいこんの軟腐病、キャベツの黒腐病、ばれいしょの軟腐病、ブロッコリーの軟腐病・黒腐病などが適用表に示されています。
農業現場で多い誤解は、「細菌病っぽい症状なら一律にオキシテトラサイクリンでいける」という判断です。ところが適用表は作物×病害で決まっており、同じ作物でも病害が違えば使えないことがあるため、散布前に「作物名」と「適用病害虫名」のセット確認が必須になります。登録情報の適用表は、希釈倍数・使用液量・使用時期・使用回数・使用方法に加えて、「オキシテトラサイクリンを含む農薬の総使用回数」まで明記されるため、体系防除の中で回数上限に引っかからない管理が重要です。

参考）マイコシールド
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また、同じ有効成分でも製品（剤）によって、適用作物や使用時期、回数上限が違うことがあります。たとえばマイコシールドの登録情報では、きゅうりの斑点細菌病が「は種前の種子浸漬（1～2時間）」として載っており、散布剤としてのイメージだけで運用すると適用外になり得ます。現場の「慣行」ではなく、ラベル（適用表）を基準に工程を組むのが、農薬トラブル回避の最短ルートです。
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オキシテトラサイクリン農薬の希釈倍数と使用方法

希釈倍数は作物と病害で幅があり、例えばマイコシールドでは、果樹では1500～3000倍の記載がある一方、かんきつ（みかん等）のかいよう病で1000倍、だいこんの軟腐病で750～1000倍など、病害・対象器官・作型で条件が変わります。使用液量も、果樹では200～700L/10a、野菜では100～300L/10aといった形で示され、同じ「散布」でも求められる被覆の考え方が異なります。希釈倍数だけ合わせて液量が極端に少ないと、ラベル通りの防除設計にならず、効きムラや再発の原因になります。
散布タイミングの要点は「発病後の治療」より「発病初期～拡大前の抑え込み」に寄せた方が合理的という点です。登録情報でも、樹木類の枝枯細菌病が「新梢伸長期～発病初期」とされるなど、症状が目立ってからの一発逆転を前提にしていない設計が読み取れます。特に細菌病は、風雨・作業による傷・昆虫などで広がりやすいため、天気と作業工程（摘果・芽かき・収穫）を見ながら、防除を“点”ではなく“期間”で考えるのがコツです。
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種子浸漬のような処理がある場合は、濃度と時間のズレが薬害や発芽不良につながる可能性があるため、適用表通りの処理条件を守ります。マイコシールドの登録情報にある「きゅうり：は種前：1～2時間種子浸漬：1回」という条件は、逆に言えば、播種後や定植後の散布で同じ病害に使えることを意味しません。さらに、適用作物群に属する新品種へ初めて使う場合は、薬害の有無を事前確認する注意喚起が資料にも含まれています。

参考）https://www.acis.famic.go.jp/syouroku/oxytetracycline/oxytetracycline_01.pdf
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オキシテトラサイクリン農薬の収穫前日数と残留基準

収穫前日数は作物ごとに異なり、マイコシールドの登録情報では、ももが「収穫21日前まで」、みかんが「収穫60日前まで」、トマトが「収穫開始7日前まで」、キャベツが「収穫7日前まで」、だいこんが「収穫14日前まで」など、かなり幅があります。ここで重要なのは「同じ成分だから収穫前日数も同じ」ではなく、作物・部位・使用量・残留試験の結果に基づいて条件が設計されている点です。収穫の前倒しが起きやすい現場ほど、散布予定日ではなく「収穫見込み日から逆算」して使用可否を判断する必要があります。
残留基準（MRL）は、食品中に残留することが許される最大濃度の基準として整理され、規制の枠組みの中で作物ごとに検討されます。食品安全委員会の資料でも、MRLの説明（最大残留基準値の考え方）が示されており、農薬の使用条件はこの基準を守るための“運用ルール”として位置づけられます。現場の実務では、(1)ラベルの収穫前日数を守る、(2)回数上限を守る、(3)希釈倍数・液量を守る、の3点が、結果的にMRL遵守に直結します。

参考）https://www.fsc.go.jp/sonota/hazard/doyaku_6.pdf
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意外と見落とされるのが、「総使用回数」の管理です。マイコシールドの適用表は「本剤の使用回数」だけでなく、「オキシテトラサイクリンを含む農薬の総使用回数」も同時に縛るため、別銘柄や混合剤を挟むとカウント超過が起き得ます。帳簿上は別製品でも、有効成分ベースで合算される点が、上司やJAの監査で指摘されやすいポイントです。
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オキシテトラサイクリン農薬の作用機構と耐性管理

オキシテトラサイクリンは抗生物質系の殺菌剤で、病原菌のリボソームに作用してタンパク質合成を阻害する、という作用機構が整理されています。つまり、病原菌側が標的部位の変化や排出機構などで“慣れてしまう”と、効きが落ちるリスクがあるタイプと考えるのが自然です。資料では日本での初回登録が1957年であることも示され、長い使用史の中で、地域・病害によっては感受性低下を疑う局面も出てきます。
耐性管理の実務は、難しい言い方をすると「同じ作用機構への連投を避ける」ですが、現場の言葉にすると次の3点に集約されます。

・同一成分（オキシテトラサイクリン）を、病気が出るたびに反射的に繰り返さない。

・発病後に“追い散布”だけで追い込もうとせず、初期防除と耕種的対策（排水、風通し、傷の管理）をセットにする。

・適用表の回数上限は「法令上限」であり、「耐性の観点ではそれ以前に抑えたい」場面があると理解する。

作用機構がタンパク質合成阻害であることを知っておくと、なぜ“使い方の設計”が必要か腹落ちしやすくなります。

参考）https://www.env.go.jp/content/900544395.pdf
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また、抗生物質系は「効くときはよく効く」ため、成功体験から使用が固定化されがちです。体系防除の中では、病害の流行期だけに絞る、同じ作付け内で散布時期を分散する、地域の防除暦（病害虫防除所の情報）に合わせるなど、行動ルールを先に決めるとブレにくくなります。薬剤の“当たり外れ”の議論に陥る前に、適用表・回数・タイミングを基準化するのが得策です。
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オキシテトラサイクリン農薬の環境影響と水域リスク（独自視点）

オキシテトラサイクリンは、環境影響評価の資料で、水中での光分解が速い一方（精製水で半減期19.4分という値が示されています）、pH条件で加水分解半減期が数日オーダーとされるなど、水環境中での挙動が一様ではありません。さらに、水産動植物の毒性として、コイ急性毒性96hLC50=5,340 μg/L、オオミジンコ48hEC50=843 μg/L、藻類72hErC50=111 μg/Lが示され、特に藻類への影響指標が相対的に小さめ（効きやすい側）であることが読み取れます。環境中予測濃度（PEC）と登録保留基準値の比較では、PECが0.019 μg/Lで基準値を下回ると評価されていますが、これは「どんな散布でも無視できる」という意味ではなく、「想定条件の範囲でリスクが管理可能」という行政評価の位置づけです。
ここを“独自視点”として農業者向けに言い換えると、ポイントは「水のある場所での“事故”を起こさない運用」に尽きます。例えば、用水路の近くでノズル洗浄や余り液の処理をすると、モデル計算の前提から外れた濃度パルスが起こり得ますし、藻類は低濃度でも影響が出やすい指標が示されています。そこで、次のようなルールを作業標準として持つと、環境面の不安を実務で潰しやすくなります。

・散布機・タンクの洗浄水は水路へ流さず、圃場内で適正処理する。

・強風時のドリフトを避け、特に水面方向へ飛ばさない。

・圃場外周の排水口付近は、散布圧や走行速度を落として飛散を抑える。

環境評価の数値は“現場の行動規範を作る材料”として読むと、単なる規制情報より役に立ちます。

参考）アグリマイシン−１００
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さらに、抗生物質という性質上、「環境中の微生物相への影響」や「耐性菌の選抜」といった議論も、今後の農業の社会的説明責任で問われやすい領域です。現時点の登録制度は適用表の遵守を前提に設計されていますが、地域での見られ方（学校や住宅地近接、用水の共同利用など）によっては、散布の“やり方”そのものが信用を左右します。効く薬を正しく使うだけでなく、周辺環境と共同体の中で説明できる使い方に整えることが、結果的に防除の継続性につながります。
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（適用表・回数・収穫前日数の一次情報）
農林水産省：農薬登録情報提供システム（マイコシールドの適用表）
（作用機構・物性・水産動植物影響・PECなど環境評価の根拠）
環境省：オキシテトラサイクリン 水産動植物影響評価資料（PDF）
（残留基準（MRL）の考え方の確認に役立つ）
食品安全委員会：ハザード概要シート（オキシテトラサイクリン）（PDF）